KONGOUマガジン

ジム経営に関して、以下のような悩みを抱えているのではないでしょうか。

「ジムの経営は実際に儲かるのか」
「ジムの経営をするには何から始めたら良いのか」

そこで、本記事ではジム経営が儲かるのかについて、
開業に必要な費用や失敗しないためのポイントも含めて解説します。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。
また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営に関するご相談はKONGOUにお任せください。

ジムの経営は儲かるのか？ジム経営の5つの特徴

ジムの経営は儲かるのかを理解するには、ジム経営の特徴を知る必要があります。
ジム経営の特徴は主に以下の5つが挙げられます。

• ジムの市場規模は増加傾向にある
• トレーニングに対するニーズも多様化している
• トレーニングを行う年齢層も拡大している
• 会員制なら毎月安定した売上があげられる
• ジム経営は粗利率が高い

ここでは、ジム経営の特徴について解説しながら、
ジム経営が儲かるかについて解説します。

ジムの市場規模は増加傾向にある

ジムの市場規模は増加傾向にあります。公益財団法人 日本生産性本部が発行する『レジャー白書 2022』によるとジムの市場規模は4,600億円とも言われ、2021年でもフィットネスクラブの市場規模は拡大傾向にあります。

ジムの市場規模が増加傾向にあるのは、健康志向が高まっているからであると考えられるでしょう。コロナ禍で運動不足になる方が多くなったことも相まって、ジムへの入会希望者数はますます増えています。

今後も一定期間はこの流れが続くことが予想され、
市場規模もどんどん大きくなるでしょう。

市場規模が大きくなればその分稼ぎやすくなるため、ジム経営は儲かりやすいといえます。

トレーニングに対するニーズも多様化している

トレーニングに対するニーズが多様化していることも、
ジムが儲かりやすい理由の1つです。

ジムを契約する人の中には、スリム体型の維持や美しいボディを作るために
本格的な運動をすることが目的の人もいれば、健康維持のために軽めの運動を定期的に行う目的の人もいます。

他にも、女性限定のジムや24時間営業しているジムが登場するなど、
ジムに対するニーズが多様化していることがわかるでしょう。

そのため、様々なニーズに特化したジムを開業することで
集客がうまくいっているジムもあります。

トレーニングを行う年齢層も拡大している

トレーニングを行う年齢層も拡大しています。
ジムに通うのは若い世代が中心で、
中高年はジムに通う人が少ないと考える方もいるかもしれません。

例えば、体力維持のためにジムに通ったり、介護の必要性を減らすためにジムに通ったりすることが考えられるでしょう。
実際に「産業活動分析｜経済産業省」によると60歳以上のフィットネスクラブ会員割合は増加しており、その目的が健康のためにスポーツをするようにしてトレーニングに参加していると回答しています。

また、仲間と一緒に取り組んだりトレーナーのサポートを受けながら取り組んだりすることで、
モチベーションを上げやすく運動を続けやすくなります。

中高年もジムを利用するようになったことで幅広いニーズが生まれているため、
より詳細なニーズに合わせた差別化がしやすくなっていると言えるでしょう。

会員制なら毎月安定した売上が見込める

会員制のジムなら毎月安定した売上を見込めます。

一般的なジムの収入は、ジムの会員から支払われる毎月の月額利用料である
サブスクリプションモデルとなるため毎月一定額の収入が見込めます。
もちろん、一定数の退会者が出ることはあります。

しかし、定期的にジムに通うような仕掛けを作ったり、
スタッフやサービスの質を高めることで退会率を減らすことは可能で、
安定した収益が見込めるでしょう。

安定した収益を見込めれば、
将来の利益を試算できて事業計画の見通しが立てやすいジム経営につながります。

ジム経営は粗利率を高くコントロールしやすい

ジム経営は高い粗利率が見込めることも特徴の1つです。

売上から原価を引いた数値のことを粗利と言いますが、
ジム経営では一度導入したマシンや設備を使い続けることで、
大きな仕入れの機会が少なく商品在庫を抱える必要がないため、
原価は低く抑えられる可能性が高いでしょう。

原価が少なく、売上を多くすること、すなわち粗利率を高くすることが商売の基本であるため、
粗利率が高いジム経営は有効であると言えます。

ジムの経営に必要な費用とは？相場も解説

ジムの経営に必要な費用には、大きく分けると以下の2種類があります。

• イニシャルコスト（初期費用）
• ランニングコスト（維持費）

ここでは、それぞれの費用が具体的に何を指すのか、
またそれぞれの相場についても解説します。

イニシャルコスト（初期費用）は小規模で300～500万円 / 大規模なら500～3,000万円

ジム経営のイニシャルコスト（初期費用）は
パーソナルジムや24時間ジムで300〜500万円、
より大規模なジムなら500〜3,000万円かかります。

具体的には以下のような項目に初期費用がかかります。

• 物件取得費
• 工事費
• 機材費
• システム費
• 販促費

開業規模に応じて、300万円〜3,000万円と大きな幅があるため、
準備できる資金などに合わせて初期費用に必要な額を算出することをおすすめします。

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ランニングコスト（維持費）は70～100万円

ジム経営のランニングコスト（維持費）は70〜100万円かかります。

ジム経営のランニングコストには、主に以下のような費用がかかります。

• 家賃
• 人件費
• 水道光熱費

このうち、水道光熱費は削減しづらい項目ですが、
家賃や人件費は工夫次第で安くできます。

しかし、家賃や人件費を削りすぎると、立地やサービスの質が悪くなってしまい、
事業が継続できなくなることも考えられるでしょう。

そのため、安定したジム経営をするために必要なランニングコストは確保しておくことが重要です。

ジムの経営で失敗しないための3つのポイント

ジムの経営では他業種よりも粗利率が高く運用しやすいため、
成功するよりも「失敗しない」意識を持つことが大切です。

ジムの経営で失敗しないための3つのポイントは、以下の通りです。

• 最初は小規模から始める
• ターゲットのニーズを明確にする
• ジムの立地を調査する

それぞれのポイントについて、1つずつ解説します。

最初は小規模から始める

1つ目のポイントは、最初は小規模から始めることです。

いきなり大規模なジムから始めてしまうのはリスクが大きくなります。

大規模に始めるためには多額の資金が必要になりますが、
必ず回収できるわけではないので、
失敗してしまうと大きな負債を抱えるリスクもあるのです。

そのため、いきなり大規模に始めるのではなく、
小規模なパーソナルトレーニングジムから始めることをおすすめします。

ターゲットのニーズを明確にする

2つ目は、ターゲットのニーズを明確にすることです。

先ほど解説したように、一言でジムといってもトレーニングの目的が多様化しているため、
ジムのターゲットを明確にする必要があります。

ターゲットを明確にすることで満たすべきニーズが明確になるため、
ジムのサービス内容や料金も決まる場合が多いでしょう。

例えばボディメイクに悩んでいる若い女性をターゲットにしたジムの場合、
身体に関する相談がしやすい女性スタッフの雇用が挙げられます。
また、ハードなトレーニングをする機会は少ないので
マシンの数も必要最低限に減らして運営できて低額のサービスを提供しやすくなります。

ターゲットに合わせたサービス内容や料金設定はサービス設計の基本となります。

ジムの立地を調査する

3つ目は、ジムの立地を調査することです。

ターゲットを決めても、ジムを開業する場所にターゲットとなる人が多く住んでいない可能性もあります。

例えば、若者で美しいボディを作りたい人向けのジムを開業しようと考えても、
過疎化や高齢化が進んでいる街で開業してしまうと、当然ながら集客は出来ません。

そのため、近隣の施設や住民の年齢層などを調査することで、
開業しようとしている場所にターゲットが多くいるのかを確認すると良いでしょう。

ジム経営に関するよくある質問

ここまでのジム経営に関する解説で、
ジム経営の基本について理解できたのではないでしょうか。

しかし、まだジム経営に関してわからないことがある、
聞きたいことがあるという方もいるでしょう。

そこで、最後にジム経営に関するよくある4つの質問について解説します。

ジムの経営に必要な資格はありますか？

ジムの経営には、必ずしも必要な許可や資格は必要ではありません。

しかし、以下の3つのように、持っておくとジムの経営にプラスに働く資格はあります。

• NSCA-CPT（NSCA 認定パーソナルトレーナー）
• NESTA-PFT（NESTA 認定パーソナルフィットネストレーナー）
• JATI-ATI（JATI認定トレーニング指導者資格）

これらのトレーニングに関する資格を持っておくことで、
トレーニングについての正しい知識を持っている証明になるため、
顧客に安心感を与えられるでしょう。

ジム経営に必要な初期費用はどれくらいですか？

ジム経営には、少なくとも300万円ほどの初期費用がかかる場合が多いです。
300万円の内訳には、初期の施設家賃や器具、広告の費用などが含まれます。

テナントを借りて少人数で営業する場合に必要な初期費用が300万円であるため、
人数を増やすなど規模を大きくしたい場合、さらに多くの初期費用が必要です。

ジムの経営は儲からない・難しいと言われる理由は？

ジムの経営は儲からない・難しいと言われる理由として、主に以下の2つが挙げられます。

• コンセプトを明確にしないと競合となり得るジムが多い
• パーソナルジムの場合は秋～冬にかけて閑散期になる

トレーニング需要の増加から、パーソナルジムの数は近年増加傾向にあり、
コンセプトで差別化を行わないと、
大手のジムと比べて劣って見えてしまう可能性があります。

あらかじめ絞ったターゲットに特化したサービス内容や金額の設定がおすすめです。

また、ボディメイクを目的としたジムでは、体型を隠せない春〜夏にかけて忙しい一方で、
秋〜冬にかけては熱意も冷めやすく、新規顧客の獲得が難しくなる可能性があります。

24時間営業のジム経営のメリットはなんですか？

24時間営業のジム経営のメリットは、人件費の削減によるコストパフォーマンスの良さと、ジムスペースだけを目的として入会する層のニーズを満たせることです。

特に若年層は、パーソナルトレーナーに教えてもらったり
サポートしてもらったりするのではなく、
自分のペースで自分の思ったようにトレーニングをしたい人が多い傾向にあります。

そのような人には、好きな時間にトレーニングする場所を提供できれば良いので、
日中を忙しく過ごしている若年層をターゲットにしようと考えている人には、
24時間営業のジム経営が向いているとも考えられます。

まとめ

ジム経営は市場規模が拡大していることや
トレーニングのニーズが多様化していることなどの理由から、
利益を上げやすい業種だと言えます。

小規模なジムで費用を安く抑えられれば
年間300万円ほどの出費で運営しやすく粗利率を増やせるため、
ジム経営者になれば年収1,000万円も狙える可能性があるでしょう。

年収1,000万円を達成するためにも、初期費用を抑えながら、
ターゲットのニーズの明確化や市場調査をすることが重要です。

また、ジム経営者になるために資格は必要ありませんが、信頼性を高めるためにトレーニングに関する資格の取得をおすすめします。

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編集者情報

山岸 浩太

-/KONGOU

元ライザップのパーソナルトレーナー。 パーソナルトレーニングジム「POLICY」を全国20店舗展開し、2020年オリジナルトレーニングマシンブランド「KONGOU」設立。 また2021年直営ジム兼ショールーム【AUN'S GYM】オープン。現在全国5店舗展開（東京銀座、名古屋金山、千葉南行徳、大阪梅田、福岡天神）している。