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「ジム経営でかかる費用はどれくらい？」
「ジム経営にかかる費用を抑える方法について知りたい」

上記のような悩みをお持ちの方も少なくないことでしょう。

ジム経営でかかる費用は、ジムの規模や種類によって異なりますが、
70坪ほどの小規模なジムであれば300万円〜500万円程度で経営することができます。
ターゲットを絞ってジムの規模を抑えたり、フランチャイズを取り入れたりすることで経営費用を抑えることもできるでしょう。

本記事では、業態別にジム経営にかかる費用目安を解説し、費用を抑える方法も紹介していきます。
ジムの経営を考えている人や、
ジム経営の費用を抑える方法をしりたいという人はぜひ参考にしてみてください。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。
また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、
約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジム開業、経営のご相談はKONGOUにお任せください。

ジム経営に必要になる費用の目安

ジム経営する際の費用は、主にイニシャルコストとランニングコストの2つに分けられ、
それぞれ規模の大きさによって異なります。

以下の表では、イニシャルコストとランニングコストに分けた費用相場を表しているので、参考にしてみてください。

イニシャルコストとランニングコストに分けてそれぞれ詳しく解説していきます。

イニシャルコストは小規模で300~500万円 / 大規模なら500~3,000万円

ジム経営にかかるイニシャルコストは、小規模であれば300〜500万円、大規模であれば500〜3,000万円と言われています。

イニシャルコストとは、「事業を始める際に必要な費用」すなわち初期費用のことを言います。
ジムを開業する際に必要な初期費用として、物件取得費や工事費、機材費やシステム費が含まれます。

物件によっては、数か月分の賃料を初月に求められるケースもありますので、
まとめて100万円以上の開業資金を準備する必要があることに注意しましょう。

ランニングコストは70~100万円

ジム経営にかかるランニングコストは、70〜100万円と言われています。

ランニングコストとは、運用費用や維持費用を意味します。
ジムを運営する際にかかるランニングコストには、
店舗の家賃や人件費、水道光熱費、広告費などが挙げられます。

これらの総額で、毎月70〜100万円程の費用がかかりますが、
家賃と人件費は固定費になるため、大きくコストを下げにくい部分となります。

しかし無人経営のジムや、自身でトレーナーを務めるなどの工夫次第で、
人件費を削減できます。
毎月100万円の出費が痛いという方は、コスト削減のための工夫が必要になるでしょう。

ジム経営時の業態別でかかる費用目安

ジムを経営する際には、業態によって費用は変わってきます。
多くの場合、開業するジムの形態や立地によって、
イニシャルコストやランニングコストに大きな差が開きます。

本項では、以下2つの業態に分けて費用目安を解説しています。

• 総合型ジム
• マイクロジム

本項を読むことで業務形態毎の費用の違いを理解でき、どのような形態で開業するかを決める手助けになるでしょう。

総合型ジム

総合型ジムとは、ジムのほかにプールやサウナなどの施設が付いているジムのことです。
ジムで汗をかいた後にお風呂に入れたり、ジムだけではなくプールで体を動かしたい方に
おすすめなのが総合型ジムです。

総合型ジムでは、大きな敷地が必要になる分、特に家賃が非常に高くなるため、
例えば300坪ほどのジムの家賃目安は、およそ月額10万円〜15万円です。

総合型ジムの場合、家賃のほかにプールやサウナの水道代や維持費がかかってしまうため、どうしてもランニングコストが大きくなってしまいます。
そのため、人件費を削減するなどして費用を抑える対策を考える必要があります。

マイクロジム

マイクロジムとは、小規模に運営する形態のジムです。

マンツーマンレッスンを行うパーソナルジムやトレーナー1人が数人に対して指導を行う
セミパーソナルジムなどが該当します。

総合型ジムとは異なり規模が小さいジムなので、家賃は安く抑えられ、
ランニングコストも低く収まる特徴があります。

また、経営者自身がトレーナーも兼任することで、正規社員の雇用を抑えることもできるため、人件費も抑えやすくなります。

ジム経営にかかる費用を抑える4つの方法

ジム経営にかかる費用は業態によって異なるものの、多くの費用が毎月かかってきます。
中には、高額なイニシャルコストやランニングコストの用意を
負担に感じている方もいることでしょう。

本項では、ジム経営にかかる費用を抑える以下4つの方法をご紹介します。

• 広告にかかる費用を抑える
• マシンの仕入れ先と種類を慎重に検討する
• ジムの規模の大きさや広さを絞る
• フランチャイズ経営を取り入れる

本項を読むことで、理想のジムを経営しつつ費用を抑える方法が分かり、実際に経営する際の参考となるでしょう。

広告にかかる費用を抑える

ランニングコスト削減のために考えられる施策として、
広告費を抑えることは一般的な手段です。

しかし、ある程度顧客を増やすためには何らかの形で広告を打つ必要があります。
その際は必ず開業するジムのターゲットに合った広告スタイルにして
無駄な広告を打たないことを心がけましょう。

例えば、20代〜30代の若者がターゲットの場合は、ネットから情報収集をする機会が多いため、チラシ広告を作成するよりもSNS広告を打った方が効果的でしょう。

また、ネット広告で見られますが、都内に開業を予定しているジムの広告が
別の地域に住んでいる人にも表示されるなど、
出稿範囲の設定が最適化されていないことがたまに見られます。

上述した例以外にも、ジムが想定するターゲット層に合わせたキャッチコピー・デザインを意識することで、効率の悪い広告運用を避けられるでしょう。

マシンの仕入れ先と種類を慎重に検討する

開業するジムの目的に合わせて、マシンの仕入れ先と種類を慎重に検討しましょう。
開業当初から多くの器具を用意する必要はありません。
まずは、必要最低限の器具に絞って揃えるのが良いでしょう。

どのマシンを仕入れるかをジムの目的に合わせて慎重に精査することに加えて、
どこから仕入れるのかも大事な要素です。

ブランド力に頼り、ハイエンドなマシンだけを仕入れるのではなく、
開業するジムのユーザーが何を求めているかを理解し、
ニーズを満たす機能だけに絞った器具を仕入れることで費用が削減できます。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
ストレングスマシンからカーディオマシンまで、日本人の骨格に合った100種類以上のトレーニングマシンを取り揃えており、様々なジムで導入実績があります。
また製品のメンテナンスや修理などのアフターサービスも行っており、
ジムの運営者にとって信頼できるパートナーとなることを目指しています。
トレーニングマシンの導入を検討している方はぜひお気軽にご相談ください。

ジムの規模の大きさや広さを絞る

ジムの規模の大きさや広さを絞って開業しましょう。

上述しているように、総合型ジムではコストが圧倒的にかかります。
このように、手を出している領域の規模の大きさ・広さによって
多くの費用がかかるケースがあります。
ジムのほかに施設があるとなれば、その分コストがかさむのは当然です。

規模の大きいジムを経営したい人も、
まずはマイクロジムやセミパーソナルジムとして開業することがおすすめです。
大きな費用をかけていきなり失敗しないためにも、
１つの領域に集中して運営して利益が安定してから徐々に規模を広げていくべきでしょう。

フランチャイズ経営を取り入れる

フランチャイズ経営を取り入れて、費用を削減する手もあります。
フランチャイズ経営とは、本部の有する経営ノウハウなどを加盟店に与えるかわりに、
ロイヤリティを対価として、加盟店が本部に支払うシステムのことです。

個人でジムを経営する場合、多額の資金が必要となりますが、
フランチャイズ制度を利用して開業すれば、初期費用を抑えることが可能です。

また、フランチャイズ本部から開業前に研修や開業後に
サポートを受けられるケースが多いため、
ジム経営が初めての方でもスムーズに経営を進められることが
メリットとして挙げられます。

初期費用に心配がある方や、ジム経営が初めてという方はぜひ一度考えてみてください。

ジム経営を失敗させないために知っておきたい3つのポイント

ジムの方向性を明確にして、開業資金を集めて準備を整えたとしても経営に成功しなければ意味がありません。

本項では、ジム経営を失敗させないために知っておきたい以下3つのポイントを
解説しています。

• 競合ジムと差別化できる強みを訴求する
• トレーナーやマシンの質を高める
• 経営予定エリアのターゲットを深堀する

経営を失敗しないための具体的なポイントが分かることで、
これから開業する際にジムのブランディングを作成する手助けとなるでしょう。

競合ジムと差別化できる強みを訴求する

競合ジムと差別化できるオリジナルの強みを訴求しましょう。

そのためには、競合ジムを細かく調査する必要があります。
その上で他にはないコンセプトのジムを開業するようにしましょう。

ジムの中には、女性専用のジムや24時間営業のジムなど、それぞれの強みがあります。
開業予定の地域に同じようなコンセプトのジムがないかを調査して、
もしも類似するジムがある場合は別のコンセプトを追加して対策しましょう。

競合ジムとの差別化ができれば集客につながりやすくなります。
人気が出れば他店からの流入も見込めるので、
差別化を図ることはジム経営を失敗しないための大事な要素と言えます。

トレーナーやマシンの質を高める

トレーナーとマシンの質は満足度に直結します。
そのため、トレーナーやマシンの質を高めておくことは、
ジム経営を失敗させないための大切な要素です。

実績のあるトレーナーを採用するのに加え、
自身も資格を取得しておけばアピール材料となるでしょう。

それに加え、明るく感じの良い接客や、親身になって顧客に対応するなど、
トレーナーの接客態度の良さはジムの成功に必要です。
また、マシンが清潔であることも重要なポイントです。
心地良い空間づくりに努めることで顧客満足度がアップし、
ジム経営が成功へと近づくでしょう。

経営予定エリアのターゲットを深堀する

ジム経営を失敗しないためには、
経営予定エリアのターゲットを深堀しておく必要があります。
経営予定のエリアにはどのような年齢層が住んでいるかで、
顧客の求めるニーズが大きく変わります。

例えば、ご年配や主婦が多い郊外の場合は、
昼の時間帯にジムを利用することが考えられるため、
昼に充実したプログラムを組む必要があります。
一方で、サラリーマンやOLがターゲットとなる都内のオフィス街などでは、
遅い時間の利用が見込まれます。
そのため、夜遅くの時間まで営業することで、顧客を増やすことができるでしょう。

このように、経営予定のエリアのターゲットを深堀して、
サービス内容に工夫をもたらすことが、ジム経営を成功に近づけるでしょう。

ジム経営の費用に関するよくある質問

ここでは、ジム経営の費用に関するよくある質問に対する回答をしていきます。

これまでの記事を読んで、解決しきれていない疑問点を解決する項となりますので、
ぜひ参考にしてみてください。

それでは順にみていきましょう。

ジム経営って儲かる？それとも儲からないですか？

ジムの経営は主に以下3つの理由から、売上を上げやすい傾向にあります。

• 粗利率を高くコントロールすることも可能
• 会費による利益が安定して発生する
• 今後の市場規模の拡大が期待できる

ジムは商品在庫を抱える必要がないので、管理費がかかりません。
それに加えて顧客単価が高く、粗利率が大きい傾向にあります。
粗利（売上総利益）とは、売上高から売上原価を差し引いた金額のことです。

物件確保やマシンなどの初期費用はかかるものの、
顧客単価が決まっており利益を予想できるので、
ランニングコストを抑えることで、比較的利益は安定しやすいと言えます。

また、コロナから人の健康志向が高まったことにより、
市場規模が拡大し始めると予想されていることも、
ジム経営が儲かると言われる理由の1つです。

田舎でのジム経営は失敗しやすいですか？

田舎でのジム経営は一概に失敗するとは言い切れません。
実際に田舎のジム経営に成功している例もあります。

人口が少ないため、顧客となる母数が少ないことが懸念されますが、
田舎であることにより家賃や広告費が安く、
低コストで経営ができる点はメリットと言えるでしょう。

経営予定エリアが田舎だとしても、ターゲットを深堀して集客が見込めるのであれば、
田舎でもジム経営を始めるメリットはあるでしょう。

ジム経営で到達できる年収額はどれくらいですか？

ジム経営で年収1,000万円は到達可能範囲であると言われています。

例えば、パーソナルジムを一人で開業したとして、
2か月15万円の会費を設定します。
会員数が15人居れば、年間の売上は1,350万円となり、ここからランニングコストを引いたお金が年収となります。

このように、経営がうまくいけば
個人経営のパーソナルジムでも年収1,000万円に届くことが分かります。
今後市場拡大が予想されているジムを経営するのは、多くのメリットがあるでしょう。

ジム経営時に資格は必要ですか？

結論、必要ありません。
しかし、トレーナー系の資格を持っていると自分が指導を担当する際に役立ちます。

持っておくと役立つトレーナー系の資格をここでは以下5つ紹介するので、
是非参考にしてみてください。

• NESTA-PFT（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会）
• NSCA-CPT（日本ストレングス＆コンディショニング協会）
• 健康運動実践指導者
• スポーツ指導員
• スポーツプログラマー

資格がなくても経営はできますが、自身で指導する場合には資格があると
権威性が担保できるので、それぞれの特性を見て、
取得できそうなものから挑戦してみると良いでしょう。

無人型ジムの経営って難しいですか？

無人型のジムの経営は比較的持続しやすいと言われています。

無人型ジムで皆さんが想像するジムは、
マシンがメインで24時間営業のジムがほとんどではないでしょうか？
無人型とは言え、日中は従業員がいたり1日従業員がいなかったりと形態は様々です。

無人型ジムの経営が比較的持続しやすいと言われる理由は、
基本的には自由にマシンを使ってもらうだけなので、
一度開業してしまえばスタッフがいない時間でも運営できるからです。

物件の家賃やマシンの購入など初期費用は多くかかりますが、
一度に利用できる会員が多いことから、多くの利益を見込めます。

またランニングコストを抑えやすい分、店舗を増やすことも容易なので、
ジムの経営拡大を図っている人にも無人型のジムはおすすめの形態です。

24時間ジムの開業資金ってどれくらいですか？

24時間ジムの開業資金は、規模感によっては
5,000万円〜7,000万円かかることもあります。
実際にはジムの規模や設備の質にもよりますが、決して安くない開業資金でしょう。
開業資金の内訳は主に以下の3つです。

• 物件取得費
• 設備費
• 内装費

ジムを経営する上で、一番大切なのは顧客に満足してもらえるかどうかです。
24時間営業するので、一般的なジムに比べて利用者数も多くなることが予想されます。
そんな中、中古のマシンや古くなった器具を置いていては、
満足度に欠けるジムとなってしまうでしょう。

また、物件によっても資金が大きく変わるので、
事前に物件の種類ごとの予算を見積もっておきましょう。

まとめ

本記事では、ジム経営にかかる費用や費用を抑える方法について詳しく解説してきました。
改めて本記事の内容を振り返ると、ジム経営にかかるイニシャルコストは、
小規模であれば300〜500万円、大規模であれば500〜3,000万円でした。

またイニシャルコストのほかにもランニングコストがかかり、
業態によっては高額になることもあるのが特徴として挙げました。

ジム経営は利益が安定しやすく、魅力の多いビジネスです。
本記事で紹介したポイントを理解して取り入れることで
理想のジム経営をすることができるでしょう。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。
また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、
約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営のご相談はKONGOUにお任せください。

編集者情報

山岸 浩太

-/KONGOU

元ライザップのパーソナルトレーナー。 パーソナルトレーニングジム「POLICY」を全国20店舗展開し、2020年オリジナルトレーニングマシンブランド「KONGOU」設立。 また2021年直営ジム兼ショールーム【AUN'S GYM】オープン。現在全国5店舗展開（東京銀座、名古屋金山、千葉南行徳、大阪梅田、福岡天神）している。