KONGOUマガジン

「パーソナルジムを開業したいけれど、どのくらいの資金が必要なの？」
「パーソナルジムの開業に失敗しない方法ってあるの？」

と悩む方も多いことでしょう。
本記事では、パーソナルジムを開業するために必要な資金や
失敗しないために知っておきたい3つの注意点についてご紹介します。

また、KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。

また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営のご相談はKONGOUにお任せください。

パーソナルジムを開業すると経営者は恩恵を受けられる？

そもそも「パーソナルジムを開業すると経営者は成功できるの？」
と疑問を抱く方もいるかもしれません。

パーソナルジムの経営は、しっかりと市場動向を把握し、
開業に必要なポイントを押さえていけば、
十分に安定した経営を目指せるパーソナルジムならではの強みがあります。

その要因は主に以下の3つが挙げられます。

• 現在のフィットネスクラブ市場は回復中である
• パーソナルジム開業の需要は高まる傾向にある
• 規模の小さいジムでも利用者は増加傾向にある

上記の理由から今後ますます需要が増加することが予測されておりますので、
ここでは3つの理由について詳しく解説していきます。

フィットネスクラブ市場は回復中である

経済産業省の 特定サービス産業動態統計調査（調査の結果）によると、
フィットネスクラブ市場は好調にあります。
2022年12月の売上高は231億6,900万円で、前年同月比5.0％増と13ヶ月連続の成長を達成しました。

利用者数も167万195人で、前年同月比0.1％増と22ヶ月連続の増加を記録しています。
これは、ワクチン接種者の増加や政府による行動制限緩和によるものです。

フィットネスクラブ市場はかつての勢いを取り戻しつつあり、
今後も成長が期待されています。

パーソナルジム開業の需要は高まる傾向にある

最近では健康志向が高まり、ダイエットや健康維持のための運動をする人が増えています。

自宅でのトレーニングやオンラインでのニーズも増加し、
パーソナルジムは個人に合わせたトレーニングやサポートを提供できるため、
需要が高まっているのです。

スポーツ庁の令和3年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の概要によると、
運動不足を感じる割合は約77.9％で、特に30代〜50代で8割以上となっています。
このような人々にとって、パーソナルジムは効率的なトレーニング場所として注目されています。

つまり、健康志向の高まりと運動不足への意識の高まりから、
個別対応のトレーニングやサポートを提供するパーソナルジムは、
需要の拡大が見込まれる分野です。

規模の小さいジムでも利用者は増加傾向にある

近年、全国展開する小規模ジムの知名度が上昇してきたことにより、
ワンルームといったこじんまりした施設・設備のジムの認知度が上がってきています。
少ない初期投資でも始められるため、
ジム開業に興味がある方にとって魅力的な話でないでしょうか。

また、パーソナルジムの需要が高まっていることにより、
より身近な存在として認知され、利用者の層が拡大している傾向があります。

つまり、規模の小さいジムでも細かなニーズに応えたサービスが提供できるため、
需要が拡大している傾向にあるのです。

パーソナルジムの開業に必要なものとは？

パーソナルジムを開業するためには、主に以下のような初期費用が必要です。

• 物件探し – 適切な立地と広さを持つ物件を見つけ、家賃や購入価格を検討する
• 内装工事 – フィットネスジムに適した内装に改装し、安全で魅力的な空間を作る
• トレーニング器具の購入 – 必要なトレーニング器具を選び、適切な配置を考慮して購入する
• 税務署への開業届出 – 開業に必要な手続きを行い、税務署に届け出る

期費用｜物件や内装工事、トレーニング器具

パーソナルジムを開業するには、物件費、内装費、トレーニング器具代など多くの初期費用が必要です。
物件費は、場所や広さによって大きく異なります。
内装費も同様で、新築物件を借りる場合と中古物件を借りる場合とでかかる費用が異なります。

パーソナルジムの場合、トータルで100万円前後の初期費用が必要とされています。

このように多くの初期費用が必要であるため、
自己資金だけで足りない場合は、補助金の活用も1つの手段です。

税事務所への開業届

パーソナルジムを開業する場合、税務署への届け出が必要ですが、
開業届を出さなくても事業を始められます。
ただし、確定申告をする際には開業届があると便利です。

実際に、個人事業主として開業する場合、法人化せずに事業を始めることができます。
法人化する場合は、登記費用や手続き費用が必要になるため、
初期費用がかかることを覚えておきましょう。

パーソナルジムの開業資金の内訳3つとコストカット方法を解説

パーソナルジムを開業する際には、主に以下のような費用が必要です。

• 物件取得費
• 内装費
• 設備費

さらに実際の開業資金については、最低でも100万円程度の資金が必要とされています。

物件取得費｜パーソナルジムを自宅や居ぬき物件で開業すれば節約可能

パーソナルジムを開業する際には、物件取得費がかかります。
一般的に、物件取得費は家賃の6ヶ月分程度になります。
しかし、自宅を活用したり、居抜き物件を利用することで、
物件取得費を節約することができます。

実際に、自宅を活用して開業する場合は、
貸しスペースやリビングなどをジムスペースに転用することができ、
居抜き物件を利用する場合は、内装費を抑えることができるため、
初期費用を削減できます。

内装費｜本当にこだわりたい部分にだけ内装費をかける

パーソナルジムを開業する際には、内装費もかかります。
しかし、初期の資金が不足しがちな時期に内装にはそこまでこだわる必要はありません。
本当にこだわりたい部分にだけ内装費をかけることで、コストを抑えるようにしましょう。

実際に、ジムの内装にこだわりすぎると、初期費用が膨らむだけでなく、
ランニングコストも増加してしまいます。
例えば、内装にお金をかけるよりも、
トレーニング器具の品質やレッスンの質を向上させることで、顧客満足度を高められます。

また、内装にこだわる必要がある場合でも、
DIYや中古品の利用といった節約方法もあります。

マシンなどの設備費｜リースやレンタルで節約可能

パーソナルジムを開業するにはマシンといった設備費も必要です。
実際にジムを開業する際には、マシン代が比較的高額な費用の1つとなります。

しかし、高額な買い物をする必要はありません。
マシンのリースやレンタルをすることで、初期投資を抑えることができます。
また、中古品を利用することもできます。

パーソナルジムの開業資金の集め方2選

パーソナルジムの開業には、資金が必要ですが、
どのように資金を集めるのでしょうか？以下に2つの選択肢をご紹介します。

まず、全額自己資金で利用する方法があります。
これは、自分で貯めたお金を使って開業する方法です。
この方法は、借金をする必要がなく、返済の必要がありません。

最後に、日本政策金融公庫から融資を受けることもできます。
比較的低利率で融資を受けることができ、
返済計画に合わせた柔軟な返済プランもあります。

自己資金を利用する

自己資金を利用するメリットは、返済の必要がなく、自分で全ての経営をコントロールできることです。
自己資金を使うことで、銀行からの借り入れに比べて低コストで済むことができます。

つまり、自己資金を使うことで借金を抱えることなく、
自由に経営できるため、開業資金がある場合は有効な方法と言えます。

パーソナルジムの開業をフランチャイズ契約による助成金を利用する

フランチャイズ契約を結ぶことで、ブランド力やノウハウを活用しながら開業できます。
また、フランチャイズ本部が助成金の申請をサポートしてくれる場合もあり、
開業に必要な資金の負担を軽減できます。

日本政策金融公庫から融資を受ける

日本政策金融公庫は、国が出資する金融機関で、小規模企業の創業・経営を支援する目的で設立されました。
開業費用の融資や保証が受けられるため、開業資金の一部に活用できます。

日本政策金融公庫の融資利率は低く、返済条件も柔軟であるため、
開業後の負担を軽減できます。
ただし、融資審査には一定の基準があり、返済能力の確保や信用情報などが問われます。
また、返済計画の策定や収支予測書の提出が必要となります。
詳細は新たに事業を始めるみなさまへ創業支援｜日本政策金融公庫をご確認ください。

パーソナルジム開業の8つの手順

ここまでご覧いただいて、実際にパーソナルジムを開業したいと考えている方もいると思います。
ここでは実際に開業してジムを運営していく際の具体的なステップをご紹介します。

パーソナルジムを開業する手順は主に以下の8ステップで進行していきます。

1. 1.パーソナルジムの物件を決める
2. 2.トレーニングに必要なマシンや器具を決める
3. 3.開業に必要な資金を調達
4. 4.物件の契約
5. 5.開業届を税務署に提出
6. 6.会員の料金を決める
7. 7.新規会員の集客
8. 8.ジムの業務開始

パーソナルジムの物件を決める

パーソナルジムを開業するためには、まずは物件を決めることが必要です。
なぜなら、パーソナルジムはトレーニングに適した環境を整える必要があり、
選ぶ物件によってジムの雰囲気や利用者層が異なるためです。

実際に、大型施設のテナントを借りるケースが多いですが、
レンタルスペースを借りる選択肢もあります。
環境によってターゲット層が変化するため、
パーソナルジムの開業には物件選びが欠かせません。

トレーニングに必要なマシンや器具を決める

トレーニングに必要なマシンや器具を決める際は、
ターゲットとする顧客層に適した器具の選択が大切です。
また、物件の広さや資金の都合で置けるマシンが最初は限られるため、
優先順位を決めて選択することが必要でしょう。

リースの場合、毎月支払う金額が少なくなるため、出費を抑えたい初期段階におすすめです。

開業後に必要なマシンを徐々に購入することもできますが、
トレーニングプログラムが制限されてしまうことがあるため、
できるだけ多くのマシンを初期に用意することが望ましいでしょう。

KONGOUでは、フィットネスマシンのサブスク利用ができるプランも用意しております。
初期費用を抑えてなるべく多くのマシン導入を検討している方はぜひこちらから詳細をご確認ください。

開業に必要な資金を調達

パーソナルジムの開業には多くの資金が必要です。
そのため、資金調達は重要な要素の1つと言えるでしょう。
なぜなら、適切な資金が調達できなければ、
設備や物件、広告費用などの必要なものを揃えられず、ビジネスを開始できないからです。

実際に、創業者向け融資を受けるには、事業計画や開業予算書、
財務諸表などの資料が必要となります。
また、各自治体が実施している補助金制度も利用できるため、
地域の行政情報もチェックしておくことをおすすめします。

物件の契約

物件の契約にあたっては、まず耐荷重や防音設備など、
パーソナルジムの運営に必要な条件が満たされているかの確認が重要です。
また、契約に伴う保証金の償却についても確認しておく必要があります。

保証金は、物件を返却する際に貸主に返却されるものであり、
返却時期や返却時の状態などが契約書に明記されています。
違反した場合は返却できないこともあるので、契約前にしっかりと確認しておきましょう。
契約書の内容や条件がわからない場合は、不動産業者や弁護士に相談もできます。

開業届を税務署に提出

パーソナルジムを開業するにあたり、税務署へ開業届の提出が必要です。
これは、法人格を取得するための手続きの1つです。
国税庁のホームページから、開業届の書式をダウンロードできます。

提出に必要な書類は、法人格取得の場合、会社設立登記簿謄本や印鑑証明などがあります。
また、申請書の記入には、業種や所在地、事業内容、役員の氏名や住所などの情報が必要となります。
正確に記入し、必要書類を揃えて税務署に提出しましょう。

会員の料金を決める

パーソナルジムの会員料金は、1ヶ月あたり10万円から15万円程度が相場です。
ただし、地域や設備の充実度によっても異なります。
特に、トレーニングに必要なマシンや器具の充実度によって料金が変わる傾向があります。

最初から全てのトレーニング器具を揃えることは難しいかもしれませんが、
必要最低限のものをそろえることが重要です。

新規会員の集客

パーソナルジムの開業で重要な要素は新規会員の獲得です。
そのためには、HPやSNS、Web広告などのオンライン広告が必要不可欠です。
特に20〜30代の若年層をターゲットにしている場合に
SNSは効果的な広告手段と言えるでしょう。

また、コミュニティイベントやフリーマガジンへの広告掲載、
口コミなど様々な方法がありますが、ネットから情報を得る方が増えていることから
新規会員の獲得にはインターネットを中心とした広告が効果的です。

実際に開業

パーソナルジムを開業したら、次は新規会員を集客する必要があります。
そのために、キャンペーンやイベントの開催が有効です。
例えば、オープン記念キャンペーンとして初回利用料金の割引や、入会金の無料化、
プレゼントキャンペーンなどを実施することで、興味を持っている人たちを集めることができます。

パーソナルジム開業を失敗させないために知っておきたい3つのポイント

ここからはパーソナルジムの運営を成功へと導くための重要な要素を紹介します。
競合との差別化、リサーチ、設備の充実といった切り口から、
開業前に押さえておくべき知識やスキルを詳しく解説していきます。

今回ご紹介するポイントは主に以下の3つです。

• 競合ジムとの差別化できる強みを決めておく
• 開業する地域をリサーチしておく
• マシンやアメニティなどの設備を充実させる

これらのポイントを理解して実践することで、
あなたのパーソナルジム開業がよりスムーズに進み、成功に近づくことでしょう。

競合ジムとの差別化できる強みを決めておく

競合ジムとの差別化できる強みを決めておくことは、
パーソナルジム開業において非常に重要です。
これにより、どのようなターゲット層に向けて提供するか、
どんなサービスを用意するかを明確にできます。

例えば、ダイエットに特化したジム、アスリート向けのジム、女性専用のジムなど、
ニーズに合わせたサービスを提供することで、他社ジムとの差別化が図りやすくなります。

また、この差別化はブランディングにも必要であり、自社のコンセプトや価値を明確にすることで、
より多くの顧客に認知されやすくなります。
開業前には、競合ジムや市場調査を行い、差別化できる強みを決めておくことが重要です。

開業する地域をリサーチしておく

パーソナルジムを開業する場所を決める際には、
その地域の住民の年齢層や生活スタイルのリサーチが大切です。
例えば、子育て世代が多い地域であれば、開業時間を早めに設定することが考えられます。

また、その地域の競合ジムの種類や料金設定、サービス内容の調査も重要です。
こうしたリサーチによって、自分たちが提供するサービスの特徴や強みを決めることができます。

例えば、ダイエットやアスリート向けのプラン、女性専用ジムといった
コンセプトを打ち出すことで、独自性をアピールし、競合ジムと差別化できます。

ただし、開業する地域によって広告の出稿先やプロモーションの内容も変わってくることに注意が必要です。

マシンやアメニティなどの設備を充実させる

パーソナルジムを開業する際には、
マシンやアメニティなどの設備を充実させることが重要です。
トレーナーの質やマシンの種類、清潔感のある空間づくりは、
顧客満足度に直結する要素が多いためです。

また、心地良い空間づくりはリピート率を上げる効果も期待できます。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。
また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営はKONGOUにお任せください。

パーソナルジム開業に関するよくある質問

開業に向けて様々な疑問や不安を解決できる情報を提供します。
これらの情報を参考に、あなたがパーソナルジム開業に成功するための知識を身につけられ、
パーソナルジム開業の参考にしましょう。

パーソナルジムを経営した際に得られる年収はどれくらいですか？

1,000万円程度の収益を得ることができる場合があります。
ただし、そのためには経営者自身の努力やジムの集客力、
スタッフの能力などが重要になってきます。

具体的には、会員数を増やすことで売上を上げたり、
高額なパーソナルトレーニングのコースを提供したりすることが挙げられます。

また、コスト管理を徹底し、無駄な出費を抑えることも大切です。
経営者自身がパーソナルトレーナーとしてのスキルを持っている場合は、
トレーニングを提供することで収益を上げることも可能でしょう。

経営者に求められるスキルや能力は多岐に渡るため、独立前に十分な準備が重要です。

パーソナルトレーナーがいきなり未経験でパーソナルジムを開業して独立できますか？

未経験でもパーソナルジムの開業はできますが、
トレーナー系の資格を持っている方が指導にあたる際には信頼性が担保できて有利です。

また、資格がなくてもパーソナルジムを経営することは法的に可能ですが、
トレーニングの専門性を高めるためにもトレーナーとしての知識や
技術を磨くことが大切です。

田舎でパーソナルジムを経営するのは失敗しやすいですか？

田舎でのパーソナルジム経営で成功しているジムもあります。
ただし、人口密度が少ない地域では、集客に課題が生じる可能性があります。
そのためエリア調査を行い、出店エリアのユーザー分析に基づいてターゲットを確定する必要があるでしょう。

田舎でもパーソナルジム経営は低コストで経営ができることや、
家賃や広告費が安くなることがありますので、
資金面での課題には陥りにくいです。

KONGOUでは、ジム開業前にエリア調査を行い、ユーザー分析を行ったうえでジム開業に関するご提案を行っております。
エリア調査について詳細をお聞きしたい方はこちらをご確認ください。

パーソナルジムの開業に必要な資格はありますか？

パーソナルジムを開業するにあたって必須の資格はありませんが、
パーソナルトレーナーとして信頼を得るためには各種資格を持っていると有利です。

主な資格としては、以下が参考になるでしょう。

• 全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会認定パーソナルフィットネストレーナー（NESTA-PFT）
• NSCA認定パーソナルトレーナー（NSCA-CPT）
• 認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト（CSCS）
• 全米アスレティックトレーナー協会認定アスレティックトレーナー（NATA-ATC）
• 日本トレーニング指導者協会認定トレーニング指導者資格（JATI-ATI）

これらの資格を取得することで、より高度な指導が可能となり、
顧客からの信頼度も高まることが期待できます。
ただし、資格を持っていなくても開業は可能であるため、
経験や知識、人脈なども重要となるでしょう。

まとめ

今回の記事では、パーソナルジム開業に必要な要素、開業資金や開業手順などを解説しました。
また、パーソナルジムの需要が高まっており、
経営者が利益を上げられる可能性もあることを紹介しました。

しかし、競合ジムとの差別化や開業地域のリサーチ、設備の充実などが必要です。
パーソナルジム開業に興味のある方は、
今回の記事を参考にして、成功のための準備を進めてみてはいかがでしょうか。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。

また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、
約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営のご相談はKONGOUにお任せください。

編集者情報

山岸 浩太

-/KONGOU

元ライザップのパーソナルトレーナー。 パーソナルトレーニングジム「POLICY」を全国20店舗展開し、2020年オリジナルトレーニングマシンブランド「KONGOU」設立。 また2021年直営ジム兼ショールーム【AUN'S GYM】オープン。現在全国5店舗展開（東京銀座、名古屋金山、千葉南行徳、大阪梅田、福岡天神）している。