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「ジム経営でかかる費用はどれくらい？」
「ジム経営にかかる費用を抑える方法について知りたい」

このようなお悩みを抱えているのではないでしょうか。
ジム経営では、初期費用だけで500万円程度は必要になると言われています。
広い物件や高性能なマシンが必要な場合はより多くの費用が必要です。

本記事では、個人事業主としてパーソナルトレーニングジムを経営する方法
について解説します。
加えて、必要資金や費用面で失敗しないコツについても解説しますので、
ぜひ最後までお読みください。

KONGOUでは、マシンの販売からジムの開業サポートを行っております。
出店エリアの調査、物件探しからサービス設計、
会員システムの導入まで丸っとご依頼可能です。

また、補助金のポータルサイトを運営している企業とも連携しており、
約3,500種類ある補助金の中からお客様に最適な補助金のご提案をさせていただきます。
ジムの開業、経営はKONGOUにお任せください。

パーソナルトレーニングジムを個人経営する2つの方法

パーソナルトレーニングジムを個人経営するには、以下の2つの方法が考えられます。

• 起業して自分のジムを開く
• フランチャイズ契約をする

それぞれの方法について、メリットやデメリットも含めて解説します。

起業して自分のジムを開く

1つ目は、起業して自分のジムを開く方法です。
自分のジムを開ければ、理想のジムを自由に作り上げられます。

一方、ジムの準備から運営まですべて自分でやらなければならないため、
経営者の負担が大きくなります。

ジムの経営をしたことがなければ集客や資金繰りなどのノウハウが少ないため、
自身で学びに行く必要があるでしょう。

このように、起業して自分のジムを開くことは、自分で作り上げる側面が強い方法です。

フランチャイズ契約をする

2つ目は、フランチャイズ契約をする方法です。
フランチャイズに加盟することで、ジムの準備や経営に関して本部からノウハウを共有してもらえます。

また、既存のブランドとして認知されている場合が多いため、自分のジムを開くよりも集客の難易度が低くなるでしょう。

しかし、フランチャイズの方針を遵守しなければならない場合もあるため、自分の理想のジム運営ができない可能性があります。

また、加盟料を支払わなければならないため、思ったよりも利益が残らない可能性がある点に注意が必要です。

個人事業主としてパーソナルトレーニングを行う2つの活動形態

個人事業主としてパーソナルトレーニングを行う方法には、以下の2つの活動形態があります。

• パーソナルジムを自身で開業する
• 業務委託としてトレーナー業務を行う

2つの活動形態について、メリットやデメリットも含めて解説します。

パーソナルジムを自身で開業する

1つ目は、パーソナルジムを自身で開業する方法です。
パーソナルジムと聞くと「顧客に合ったサービスを提供しなければいけないから、
初期費用が高そうで自分には難しい」と身構えてしまう方も少なくないでしょう。

しかし、パーソナルジムを開業するにあたって、
広い場所や高性能なマシンを用意する必要はありません。

マンションの一室でも始められるため、
規模を小さくすれば比較的安い初期費用でジムを開業できる場合もあります。

パーソナルジム開業のメリット

パーソナルジムを自身で開業するメリットは、主に以下の2つが挙げられます。

• ジムのコンセプトを自由に決められる
• 比較的に低予算で開業できる

フランチャイズに加盟してジムを運営する場合、
フランチャイズの方針に従わなければならない場合もあるもあるため、
必ずしも自分の理想通りのジムを運営できるとは限りません。

しかし、自身で開業すればコンセプトもトレーニング内容も会費も
すべて自身で決められるので、理想通りのジムを運営しやすくなります。
費用や場所の関係で、すべてが実現できるとは限りませんが、
フランチャイズに加盟するよりも自由度が高くジムを運営できるでしょう。

加えて、比較的低予算で始められる点も大きなメリットです。
トレーニングスペースさえ確保できれば、マシンなしで小規模に運営することも可能です。

パーソナルジム開業のデメリット

一方、パーソナルジムを自身で開業するデメリットは、
経費を自身で支払う必要がある点です。
借りる部屋が小さな部屋、最低限必要な機器のみであったとしても、
それを借りる費用は発生します。

そのため、パーソナルジムを開業する場合は、赤字に陥らないように
初期費用やランニングコストを抑えるなど経理面も含めた工夫が必要です。

業務委託としてトレーナー業務を行う

2つ目の方法は、業務委託としてトレーナー業務を行う方法です。
業務委託で働くには、パーソナルジムやフィットネスクラブと提携し、
ジムやクラブの会員に対してトレーニングを行うことが一般的です。

しかし、パーソナルジムやフィットネスクラブの社員やアルバイトが
トレーナーをするため、業務委託の募集は多くありません。

業務委託としてトレーナー業務を行うためには、
求人情報サイトで業務委託のトレーナーを募集しているパーソナルジムやフィットネスクラブを見つける必要があります。

業務委託のメリット

業務委託としてトレーナー業務を行うメリットには、主に以下の2つがあります。

• 働く場所・時間を調整しやすい
• 働いた分だけお金を稼ぐことができる

社員やアルバイトと異なり、決められた時間に働く必要がないため、
自分の好きな場所や時間で働きやすくなります。

例えば、他の仕事と掛け持ちしたり、
自転車やランニングで通える場所で働いたりすることが可能です。

また、収入は指導した量に比例するため、
多く働けばその分高収入を目指しやすくなります。
さらに、あくまでトレーニング指導で契約を結ぶ形式のため、
事務作業といった雑務をする必要がありません。

そのため、将来独立を考えている方は業務委託のトレーナーとしてスキルや
信頼性を高めておけば、独立した際に実績を出して集客しやすくなるでしょう。

業務委託のデメリット

業務委託としてトレーナー業務を行うデメリットは、
福利厚生を利用できない点です。

トレーナーは怪我のリスクが高い職業です。
パーソナルジムやフィットネスクラブの社員になれば、
雇用保険などの福利厚生を利用できるため、怪我をした際でも補償を受けられます。

一方、業務委託のトレーナーの場合、
保険に加入していなければ怪我をした際に収入が途絶えてしまいます。

そのため、安定した収入を得られないリスクがあることを考慮したうえで、
業務委託としてトレーナー業務を行うようにしましょう

個人経営パーソナルトレーニングジムの開業資金の内訳

個人経営のパーソナルトレーニングジムの開業資金は、主に以下の3つが必要です。

• 内装費
• 物件取得費
• トレーニングマシンなどの設備費用

それぞれの資金がどの程度必要なのかについて解説します。

内装費

一方、業務委託としてトレーナー業務を行うデメリットは、
福利厚生を利用できない点です。

トレーナーは怪我のリスクが高い職業です。
パーソナルジムやフィットネスクラブの社員になれば、
雇用保険などの福利厚生を利用できるため、怪我をした際でも補償を受けられます。

一方、業務委託のトレーナーの場合、
保険に加入していなければ怪我をした際に収入が途絶えてしまいます。

そのため、安定した収入を得られないリスクがあることを考慮したうえで、
業務委託としてトレーナー業務を行うようにしましょう

物件取得費

2つ目は物件取得費です。家賃の6ヶ月〜12ヶ月分が物件取得の初期費用目安になります。

例えば、家賃が20万円の物件であれば、物件取得費の目安は120万円〜240万円です。
物件を決める際には、家賃だけでなく立地や内装なども検討したうえで
決めることをおすすめします。

トレーニングマシンなどの設備費用

3つ目はトレーニングマシンや器具などの設備費用です。
設備費用の目安は導入する設備によって大きく変わります。

しかし、設備費用を安くしようとして、安売りされているマシンを導入することは
おすすめしません。故障した際の保証がなかったり、欠陥品である場合があるからです。
設備費用を安くしたい場合は、必要最低限のマシンに絞って新品のマシンを購入したり
レンタルでマシンを探すことをおすすめします。

また、体幹トレーニングやヨガが中心の場合はマシンが必要ないこともあるため、
設備費用を安くするためにトレーニングの内容を踏まえて検討してみると良いでしょう。

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個人経営でパーソナルトレーニングジム開業にかかる費用面で失敗しないコツを5つ解説

個人経営でパーソナルトレーニングジムを開業する際、
費用面で失敗しないためには、以下の5つのコツを意識することが大切です。

• 開業に必要な自己資金を確保する
• 日本政策金融公庫から融資を受ける
• 自治体の補助金を利用する
• クラウドファンディングを活用する
• 開業サポートを受ける

それぞれのコツについて理解し、費用面で失敗しないようにしましょう。

開業に必要な自己資金を確保する

1つ目のコツは、開業に必要な自己資金を確保することです。
自己資金で開業できれば、
初期費用を確保するために借金をするなどのリスクが発生しません。

借金があると返済期日が迫ったり、利子分多くの利益を出さなければならないため、
経営を圧迫してしまう可能性が考えられます。

そのため、負担にならない程度で、
開業資金の一部を自己資金でまかなうことをおすすめします。
自己資金でまかないきれない費用については、以下で紹介する方法を含めて検討してみてください

日本政策金融公庫から融資を受ける

2つ目のコツは、日本政策金融公庫から融資を受けることです。
日本政策金融公庫とは、
中小企業や個人事業主を対象として、起業をサポートしてくれる政府系の金融機関です。

日本政策金融公庫から融資を受けるためには、審査に通過する必要があります。
審査に通過するには、主に以下のような条件を満たす必要があります。

• 開業資金として自己資金をある程度確保できる
• 綿密に計画を立てた事業計画書の提出できる
• 資金用途を詳細に開示できる

以上のような内容について、細かく質問を受けることもあるため、
日本政策金融公庫から融資を受ける場合には
どのような質問にも対応できるように準備しておくことが大切です

自治体の補助金を利用する

3つ目のコツは、自治体の補助金を利用することです。
自治体によっては中小企業や個人事業主を対象に補助金制度を実施している場合があります。

例えば、東京都では、都内で操業を予定している方、
もしくは創業から5年以内の中小企業を対象として、
経費の一部を助成してくれる創業助成金（東京都中小企業振興公社）の制度があります。

助成対象と認められる経費の2/3以内であれば、
100万円から300万円を助成してくれるため、
活用できると開業資金の準備が楽になるでしょう。

自治体ごとによって利用できる補助金制度は異なるため、
どのような補助金制度があるかを調べてみることをおすすめします。

クラウドファンディングを活用する

4つ目のコツは、クラウドファンディングの活用です。
クラウドファンディングとは、
インターネットを活用して多くの方から資金を募る方法です。

事業計画書の提出や審査などはなく、やりたいと思ったらすぐに資金調達を始められます。

加えて、SNSやクラウドファンディングプラットフォーム内などで拡散されやすく、
多くの方から費用を集められる可能性がある点も大きな特徴の1つです。

クラウドファンディングは、事業に共感をした方や応援したいと思える方が出資してくれるため、共感してくれる人数を知るテストマーケティングとしても活用できます。

開業サポートを受ける

5つ目のコツは、開業サポートサービスを展開している企業からサポートを受けることです。
開業サポートでは、開業までの準備や経営方針についてのアドバイスをもらえます。

そのため、自身のみで開業準備をするよりも
費用面で失敗しないための対策を万全にできます。

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個人経営でパーソナルトレーニングジム開業を成功させる5つのポイント

個人経営でパーソナルトレーニングジム開業を成功させるポイントは、主に以下の5つです。

• ペルソナを明確に決める
• 競合との差別化を図る
• 顧客が多い場所で開業する
• 集客用ホームページを作成する
• SNSやチラシを活用する

それぞれのポイントについて解説します。

ペルソナを明確に決める

1つ目のポイントは、ペルソナを明確に決めることです。
ペルソナとは、サービスを利用するユーザーの人物像です。

例えば、「27歳男性、独身、年収400万円、30歳までには結婚したい、
夜はYouTubeを見ている、昔はサッカー部でスリムだったがだんだん太ってきた」
のように、人物がイメージできるまで詳細に深掘ります。

ユーザーの人物像を詳細に設定することで、
顧客に刺さるコンテンツやユーザーが求めている立地・設備・環境などを考えやすくなり、費用を使うべきポイントも明確になるでしょう。

競合との差別化を図る

2つ目のポイントは、競合との差別化を図ることです。
競合と似たようなトレーニングジムであれば、
わざわざ新しくできたトレーニングジムに行こうと感じる人は多くありません。

差別化を図り、自身のジムのアピールが集客では大切です。
しかし、差別化をする際に料金を下げることはおすすめしません。

安さで競争してしまうと、利益が残らないため経営が苦しくなり、
場合によっては倒産してしまう可能性もあります。

差別化を図る際には「3C分析」のフレームワークを使い、
顧客（Customer）、競合（Competitor）、自社（Company）
を整理することが有効です。

顧客が多い場所で開業する

3つ目のポイントは、顧客が多い場所で開業することです。
もちろん、トレーニングジムの設備やサービス内容も集客するうえでは大切ですが、
ユーザーが通いにくい場所に作ってしまうと思うように集客できません。

ターゲットやペルソナを明確に設定し、
どの場所に開業すれば通いやすいのかを検討することが大切です。

例えば、日中に仕事をしているサラリーマンを想定顧客とした場合、
駅から徒歩30分離れている場所より駅近くの帰り道にある方が、
仕事帰りにそのまま通いやすくなります。

このように、ターゲットやペルソナが通いやすい動線を作ることで
集客しやすくなるでしょう。

集客用ホームページを作成する

4つ目のポイントは、集客用ホームページを作成することです。
トレーニングジムに通うことを検討している人は、
Webで情報を集めるケースが多くあります。

そのため、集客用ホームページを作成しているか否かで、
集客のしやすさは大きく異なります。

しかし、集客用ホームページを作成するのは簡単ではなく、時間もかかってしまいます。

そのため、自身でホームページを作成するのが難しい場合や
ホームページの作成に時間をかけたくない場合、
Web制作会社への依頼も検討してみてください。

SNSやチラシを活用する

5つ目のポイントは、SNSやチラシを活用することです。
SNSを活用すれば、若年層のようなSNSを頻繁に利用する人に対して
パーソナルトレーニングジムのサービスをアピールできます。

チラシを活用すれば、地域の人に対し、
パーソナルトレーニングジムがあることを告知できます。

集客用ホームページとあわせて活用することで、
より多くの人にパーソナルトレーニングジムについて知ってもらえるため、
ぜひ活用してみてください。

個人経営でパーソナルトレーニングジムを開業する際によくある質問

ここまで、パーソナルトレーニングジムを個人経営する方法について解説してきたため、
開業する方法や意識するポイントについては理解できた方が多いのではないでしょうか。

しかし、パーソナルトレーニングジムを個人経営するにあたって、
まだ疑問を抱えている方もいるでしょう。

そこで、最後に個人経営でパーソナルトレーニングジムを開業する際に

個人事業主のパーソナルトレーナーが経費として認められるものは？

個人事業主のパーソナルトレーナーが経費として認められるものとして、
主に以下のものが挙げられます。

• 消耗品：ウェア、シューズ、カメラなどの機材
• 交通費：自宅に訪問する際のバス・電車賃、ガソリン代、タクシー代
• 通信費：インターネット利用料
• 広告宣伝費：集客のためのホームページ作成費、名刺・チラシの印刷費

なお、いずれについても個人事業主として利用する範囲を超えると経費には含まれません。

フリーランス・個人事業主のパーソナルトレーナーの年収はどれくらい？

フリーランス・個人事業主のパーソナルトレーナーの年収は平均350万円ほどと言われています。（参照：求人ボックス）

しかし、この数値は平均値であり、稼働時間によって大きく変わります。

例えば自宅出張型のパーソナルトレーナーの場合、
1レッスン60分で1万円前後の料金設定が一般的な水準です。

そのため、
毎月20万円以上稼ぎたい場合は最低でも1ヶ月に18レッスンする必要があります。
毎日2レッスンを週5日行えば、1ヶ月で約40レッスンすれば約40万円稼げるため、
収入は稼働時間次第です。

また、地域・女性のお客様限定で特定の領域に特化することで、
1レッスンあたり2万円の料金設定で出張パーソナルトレーニングを
提供している女性がいるなど、単価を高くする方法もあります。

パーソナルトレーナーが開業する際に必要な開業届の書き方は？

パーソナルトレーナーが開業する際には、開業届を税務署に提出する必要があります。開業届の書き方は以下の通りです。

• 納税先の税務署を記載
• 開業日は書類提出日
• 住所地、事業所、氏名、職業、屋号を記載（職業欄は仕事内容がわかれば自由に記載可能）
• 新規開業の場合、届出区分は「開業」
• 事業の概要欄には、職業欄の内容を具体的に記載

事業開始から1ヶ月以内に提出する必要があるため、忘れないようにしましょう。

パーソナルトレーナーを探すことができるマッチングサービスとは？

パーソナルトレーナーを探せるマッチングサービスがあります。
地域やトレーニングのジャンルなどを設定することで、
マッチ率の高い利用者とマッチングできます。

また、トレーナーが多いマッチングサービスの方が利用者も多くなる傾向にあるため、
トレーナーの多いマッチングサービスには登録しておくことをおすすめします

個人契約でパーソナルトレーナーを行う際の収入の相場は？

個人契約でパーソナルトレーナーを行う際の収入の相場は年収で約350万円です。
（参照：求人ボックス 給料ナビ）
平均値だけで比較すると、サラリーマンの平均年収である約430万円を下回ります。
（参照：国税庁）

ただし、平均年収となっているので、
業務形態や成果によって実際の金額は人によって大きく異なります。

パーソナルジム開業のためには資格は必要？

パーソナルジム開業のために、必要な資格はありません。

しかし、資格を取得しておくことで権威性の向上や他社との差別化につながるため、
取得しておくと有利に働く場合があります。おすすめの資格は、以下の3つです

• NSCA-CPT（NSCA 認定パーソナルトレーナー）
• NESTA-PFT（NESTA 認定パーソナルフィットネストレーナー）
• JATI-ATI（JATI認定トレーニング指導者資格）

他にも、トレーニングジムで働いていた実績なども差別化の要素としてアピールできます。

まとめ

個人事業主としてジムを経営する場合、
起業する方法とフランチャイズ契約をする方法があります。
自身で起業すれば負担は大きいものの自由度が高くなる一方、
フランチャイズ契約をすれば自由度は低いものの豊富なノウハウで楽に開業できます。

トレーニングジムを経営する際には、
初期費用をかけすぎず小さく始めることがおすすめです。

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